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詐欺的な情報商材に騙されない方法。7つのチェックポイント

情報商材 詐欺

 

有料noteの流行など、情報を売り物とした「情報商材」が話題になっています。

情報商材で何度も失敗してきた僕の経験を元に、詐欺的な情報商材を購入前に見分ける方法、詐欺商材に騙されない方法を解説しました。

有料noteや情報商材を購入しようか迷った際、最低でもこのページに書かれている内容をチェックすれば「こんなクソ商品を買わなければよかった」という後悔は防げます。

1、口コミ、評判を調べてみる

「○○ 詐欺」

「○○ 評判」

「○○ 口コミ」

などのキーワードでネットで検索してみると、その商材の情報が見つかることがあります。

評判の悪い商材の場合、「○○に騙されました」「○○には要注意です」といった情報が見つかることがあるので、そういう情報の多い商材は買わない方がいいです。

 

注意したいのは、その商材のライバル会社がネガティブな情報をばら撒いている可能性があるため、検索結果をいくつか確認して信頼できる情報なのかを調べる必要があります。

「○○ 詐欺」で検索してきたユーザーを別の詐欺商材に誘導するブログも時々あるので、そういった情報に注意します。

 

「○○ 詐欺」で記事を書いているブログの

  • ページ数
  • 運営歴
  • 他の記事の内容

をチェックし、

  • セールスに関係ない内容で50記事以上書いている
  • 運営歴が長い
  • 他の記事の情報が「○○ 詐欺」などネガティブな内容ばかりではない

など信頼できそうなブログであれば、その情報商材は詐欺商材だと思って注意した方がいいです。

 

2、情報発信媒体のチェック

情報商材のセールスページ(縦長の長いページ)には、商材販売者のプロフィールが書かれていることがあります。

実績のある人や信頼できる人であれば、プロフィール蘭にブログやSNSの情報を書いているので、ブログやSNSをチェックします。

 

商材の販売のためにブログを作ったりSNSのアカウントを作っている場合もあるので、

  • ブログの記事数は十分にあるか?(最低でも50記事以上)
  • ブログ、SNSの運営歴は長いか?(最低でも1年以上運営している。SNSはフォロワー数に見合った数のRT、いいねがある
  • そこに書かれている内容に価値はあるか?(別のブログからコピペしてきたような、薄い情報ばかりではないか)

をチェックしてください。

 

3、特定商取引法の記載をチェックする

インターネット上で商品やサービスを販売する場合、セールスページには「特
定商取引法に基づく表記」をしなければならないそうです。

 

記載しなければならない情報は以下の項目。

  1. 事業者名(会社名・屋号)
  2. 代表者名
  3. 所在地
  4. 電話番号・FAX 番号
  5. 公開E-mail アドレス
  6. 商品販売ページのURL
  7. 商品の販売価格
  8. 商品代⾦以外に必要な費⽤(決済⼿数料・振込⼿数料・送料など)
  9. 代⾦の⽀払い⽅法
  10. ⽀払い時期
  11. 商品の引渡し時期
  12. 返品・返⾦についての特約事項
  13. 注⽂や返品に対する有効期限

これらの情報をセールスページに記載するか、情報が記載された専用ページへのリンクを掲載する必要があります。

 

「株式が会社○○」「有限会社○○」などの会社名が記載されている場合は、念のために国税庁のサイトで会社登記されているか調べておくことをおすすめします。

国税庁のサイト

 

4、セールスページ内の画像をチェックする

情報商材の販売ページには、「お客様の声」「推薦者からの声」などの口コミが掲載されていることがありますが、そこに掲載されている画像をGoogleの画像検索でチェックします。

 

悪徳商材販売者は、自分と全く関係ない第三者の画像を無断で使用している場合があるので、そのような違反事例がないか調べます。

よくあるのは、Facebookなどから外国人のプロフィール画像をパクっていたり、他の情報商材の実績ページから画像をコピーしているケースです。

 

5、コメント欄のチェック

情報商材の販売では、「プロダクトローンチ」という販売手法がよく使われています。

 

プロダクトローンチとは、数日~数週間かけて見込み顧客に動画を見せたり専用ページを読んでもらったりして「教育」し、商材の購買意欲を高めてから販売する手法です。

途中で動画を視聴したコメントを集めたり、専用ページを読んだ感想を集めたりして、その感想を他の見込み顧客に見せることでさらに購買意欲を高めていきます。

 

プロダクトローンチ自体は決して悪いものではなく、一部のブロガーは有料noteの販売などに利用しています。

(例)

  • 購入者がその有料noteを読んだ「感想」をTwitterで拡散する
  • 「販売開始から1時間で10本売れました!→証拠画像」をTwitterでつぶやき、その数時間後、「販売開始から6時間で100本売れました!→証拠画像」と、徐々に販売本数が増えている状況を実況する

 

悪徳商材の販売者はこの手法を悪用し、動画の感想や専用ページの感想を自作自演で書き込んだり、自分で自分の商品を購入して販売本数を偽装したりする場合が多いです。

 

動画の場合はYouTubeを利用していることが多いので、

  • 動画の再生回数
  • コメントの書き込み状況

をYouTubeのサイトで確認します。

 

もしも

  • 動画の再生回数が少ない
  • もしくは再生回数を公開していない
  • コメントが書き込めない状態に設定されている

という場合は要注意です。

 

6、銀行振込で購入申し込みのテストをする

ここまで見てきた5項目のチェックに合格した商材でも、ごくたまに悪質な商材が紛れ込んでいることがあります。

 

どうしても詐欺商材か気になる方は、その商材を銀行振込で購入申し込みしてみてください。ただしこの時点では、実際には振込はしません。

 

銀行振込で申し込みをすると、メールなどで振込先の口座番号などが送られてきます。

悪質商材の場合、そのメールに

  • 初級コース 1万円
  • 中級コース 10万円
  • 上級コース 100万円

など、さらに高額な商材の案内が記載されている場合があります。

 

「この商材を購入すれば、私が実践している秘密の方法をすべてお伝えします」

などとセールスページに記載しておきながら、実際には上級コースまで申し込まないと全部教えてくれなかったりするわけです。

 

クレジットカード決済だと決済後にしかこのような高額コースの案内が出てこないので、まずは銀行振込で申し込んでみて、このようなコースがないか確認します。

 

セールスページには「この商材を購入すれば私のノウハウを包み隠さず公開します」と書いてあるのに、実際にはさらに高額な商材に申し込まなければならないのであれば、この時点で詐欺商材だったとわかります。

 

銀行振込で申し込んだときにセールスページどおりの内容だった場合は、実際の支払いはクレジットカードで支払いを済ませましょう。

クレジットカードなら、もしもあとから詐欺商材だと分かった場合に、カード会社に連絡すれば支払いを停止できる場合があります。

 

成人式の着物詐欺で知られる「はれのひ」の事例を見ればわかるように、犯罪者は”現金一括払い”での支払いを好みます。

一番犯罪者が嫌がるのは「クレジットカードの分割払い」なので、なるべくカード決済で分割で支払うようにしましょう。

 

分割だと手数料などでいくらか高くなってしまいますが、その場合、「分割払いで申し込んだけど一括で払いたい」と販売者に伝えれば、残りの金額を一括で支払わせてもらえることが多いです。

ちゃんと一括でお金をもらえた方が、販売者にとってはメリットですからね。

 

カード払いの分割で申し込みを済ませ、届いた商材の内容がセールスページとは全然違う詐欺商品だった場合は支払い停止をカード会社に連絡。

詐欺でなかった場合はそのまま継続、もしくは分割から一括払いにしてもらうように販売者に連絡します。

 

7、締め切り期限が延長になるか?

ネットで販売されている商品の場合、

「あと〇日で販売終了です」

「あと〇時間で申し込みを締め切ります」

など、販売期限が決まっている場合が多いです。

これは申込期限が決まっていた方が限定性が強調され、申込者が増えるからです。

 

しかし悪質販売者が売っている詐欺商材の場合、期限切れした後にこのようなメールが届くことがあります。 

申し込み締め切り後に読者の⽅から次のようなご連絡をいただきました。

「仕事が忙しくてここ2⽇間メールを⾒落としており、今⽇申し込みをしようと思ったら、もう締め切られていました。どうにかなりませんか?」

「やっと参加費を⽤意することができたのですが、すでに締め切られていました?なんとか今から申し込むことはできませんか?」

「妻を説得し、昨晩やっと了承を得ることができたのですが、時すでに遅しで間に合いませんでした。妻の気が変わる前に申し込みたいのですが今からでは無理でしょうか?」

このように悲痛なご連絡をたくさんいただいているのです。

 

~中略~

 

そこで今回のみ特別に申し込み期限を今⽇から3⽇間、◯⽉◯⽇まで
延⻑させていただくことに決定いたしました!
ただし、泣いても笑っても、今回の延⻑で本当に最後です。
次回の延⻑はもうありません!

これは申込数を増やすための口実でしかなく、実際には「悲痛な声」なんか存在しません。

「悲痛な声」のメールが届いたのであれば個別に対応すればよいだけで、全員にメールしたりお知らせしたりする必要なんてないからです。

 

もしもその商材に本当に申し込みたかった場合には、締切の2日後くらいに販売者に問い合わせてみてください。

販売者側からすれば申込数が増えるのは大歓迎のはずなので、締め切りが過ぎていても申し込めるはずです。

 

詐欺商材を見分ける7つのチェックポイント(まとめ)

ここまでをまとめると、以下のチェック項目で詐欺商材を見分けることができます。

  1. 評判、口コミを検索して調べる
  2. 販売者の媒体をチェックする
  3. 特商法の表記があるかチェックする
  4. 画像を調べる
  5. コメント欄を調べる
  6. 銀行振込で購入テストしてみる
  7. 締切期限が延長されないか調べる

  

ハッキリ言って、ここまでするのは面倒くさいです。

ですが、ちゃんと調べれば、詐欺商材を購入する前に詐欺かどうかを見分けることができます。

ちゃんと調べれば詐欺かどうかわかるのに、それを怠ったせいで騙されるわけです。

 

何度も騙されてきた僕が言っても説得力がないかもしれませんが、騙されてきた者だからこそ語れることもあります。

 

もしもいま気になっている情報商材があるなら、このページに書かれた7項目をチェックしてみてください。チェックに時間はかかりますが、大切なお金をドブに捨てずに済みます。

 

参考記事

数千~数万円規模の詐欺もありますが、もっと少額な詐欺案件もあります。気を抜いてると”カモ”にされますよ~。

www.matome-pro.com